コロナ禍でも最大の感染拡大となった今夏の「第５波」では、毎日数千人の陽性者が報告され、終わりの見えない日々が続くかと思われましたが、一転して感染者が全国レベルで急速に減少しています。この時期だからこそ、「次の感染拡大」に備えた環境づくりに注力したいものです

再流行の前に見直しておきたい

家庭と職場のトータル感染対策

専門家も首をかしげる感染減少ワクチンの効果はまだ未検証

　2021年に入ってからというもの、国内の多くの地域が緊急事態宣言やまん延防止重点措置の対象となり、時短や飲酒制限といった自粛要請の中で過ごす毎日が日常的になりました。五輪終了後の人流拡大もあって、感染拡大に歯止めが利かない状況が続くと思われた矢先、９月に入ると感染者数が目に見えて減り始め、月末には首都圏の緊急事態宣言も解除されて、10月以降は感染者が前週の平均を下回る状況が続いています。

　これまで続けてきた感染予防対策の効果が表れたと希望が出てくるところですが、実際のところ何が原因で感染者が減っているのか、専門家の間でもよくわかっていないようなのです。確かにワクチン接種は国民の大半に行きわたり、重症化を防ぐ効果は出ているようです。しかし同様に接種率の高い国でも感染が再拡大しているケースもあり、それだけが理由とは思えません。変異を続ける中でウイルス自体の増殖能力が低下しているという仮説も注目されていますが、今後新たな変異株が発生する可能性も高く、結論を出すにはまだ時間がかかりそうです。

　こうした中ではっきりしていることは、今はまだ感染予防対策を緩める段階ではないということであり、感染状況が落ち着いている時期だからこそ、次の感染拡大に向けた対策を取っておくべきだということです。

　ワクチン２回接種後の「ブレイクスルー感染」も報告されるなど、新型コロナウイルスへの備えが欠かせないことはもちろんですが、この冬には昨年ほとんど流行しなかったために集団免疫が低下しているとされるインフルエンザの流行も懸念されています。

 

テレワークにも潜む感染リスク家庭内感染を防ぐ環境づくりを

　コロナ禍で新たな生活様式となったテレワークは、これからも多くの職場で導入が進むと考えられます。通勤や出勤に伴う感染リスクが軽減されるテレワークですが、一方で盲点となっているのが家庭内感染のリスクです。在宅勤務では外出時に比べて感染予防対策がおろそかになりがちであり、外から持ち込まれたウイルスが家庭内で感染を広げるケースが少なくありません。家庭内といえども業務の一環である以上は、感染リスクを避ける環境づくりがテレワークに取り組む企業の新たな常識と言えるでしょう。

　同様に、職場におけるパブリックスペースは感染予防対策が見落とされがちなポイントです。外部の人間も含めさまざまな人が利用する玄関、応接室、会議室や喫煙コーナーなどでは、「ヒト」「モノ」「空間」それぞれに環境に応じた感染対策が欠かせません。

　ウイルスの感染経路として、飛沫感染と接触感染がよく知られています。マスクと手指消毒は最低限の対策ですが、最新の研究では飛沫核によるエアロゾル感染のリスクも小さくないとされており、個々の対策だけでは感染を防ぐには十分とは言えません。また、一時的な抗菌・抗ウイルス対策を行っただけではその場しのぎにしかなりません。

　テレワークにおける家庭環境や職場内のパブリックスペースに、環境レベルでの感染予防対策をセットにした定額サービスを導入すれば、プロの感染対策を継続的に実施できてコストパフォーマンスの点からも安心です。できればこの機会に、感染症の基本知識を習得できるセミナー等を実施すれば、企業全体の感染対策として万全でしょう。